みなさんもご存知でしょうが、マイナンバーというものがあります。これを契機に風俗で働くことをやめてしまった方もいるという制度です。正直怖がる必要性はほとんどありません。なぜなら税務の対象とするならば店舗を構えているお店に入った方が税金として取れるからです。全国の風俗店は1万店舗以上あり、そこで働く男性スタッフの数だけでも少なく見積もったとしても４倍以上はいるとされてます。さらにいうなら風俗のサイトの中でもっとも大手とされているシティヘブンの掲載の女の子の数は426,010人とされています。もちろん、ヘブンの掲載されていない店舗もあるのでそれを考えるのであれば、その数はこの数字よりもはるかに多いとされています。

その中で敢えて個人を狙うような人件費をかける事を国がするでしょうか。元来風俗で働く女の子は個人事業主という扱いになります。お店も女の子が働く際に個人事業主にたいしての外注費としての扱いになることはみなさんもご存知かとは思います。

このため源泉徴収などに関してはお店が申告する場合発生しないのは当たり前のことになっています。風俗店特にソープランドは受付で入浴料を払い、女の子が個室のなかでも入浴介助役としてチップをいただくシステムになっており、お店は部屋を貸すだけで密室内ではあくまで女の子とお客さんの自由恋愛という形なのでどんなことが行なわれているかわからないというのが建前です。なので申告の際はお店の入浴料金というのが売り上げにカウントされるため、女子のお給料に関してはお店はわからないというシステムが高級個室サウナ（ソープランド）ということになっています。

ここまでの説明でマイナンバーは最初はお店などの法人格を最初狙うシステムであり、逆をつけばそこで働く個人事業主までは届かないというのがわかるかと思います。風俗で働いている時に源氏名である理由はそこにあると言っても過言でないかもしれません。